1. 行動随伴性の基本は「直前→オペラント行動→直後変化」にあるが、これは行動の真の原因ではない。オペラント行動を制御・改善しようとする際のツールとして有用であるからその見方を採用しているにすぎない。実際のオペラント行動は、環境との双方向の作用の中で螺旋状に展開しており、単線的断片的な「行動→結果」だけで説明できるものではない。
2. オペラント行動の強化はしばしば、入れ子構造を持っている。どういう入れ子が形成されるのかは一律ではない。系統発生的要因により規定されるものもあるが、人間の場合は、社会的に構成されたものであることが多い。
3. 社会構成主義や質的心理学でありがちな「ことばでっかち」は排除されなければならない。というか、それらの領域で重視されている「ことば」は、「双方向の行動随伴性（相互強化、相互弱化など）」に置き換えることが可能である。
4. 英語圏で多用されている無生物主語的表現は、客観性の誤用をもたらす。例えば、「条件刺激は条件反応を誘発する」とか「この刺激が弁別機能を獲得する」などと言われることがあるが、刺激自体は何も獲得しないし、何も誘発する力はもっていない。反応はあくまで生活体の側で発せられるものである。とはいえ、安易な認知的解釈に陥るのは誤り。

人間は〈ことば〉の世界を生きている―これが現在の質的心理学の「常識」であり、多くの分析手法もこの前提に基づいている。しかし、元来、人間の〈ことば〉は〈からだ〉の働きに基礎を持つものとして発展してきたものである。また、どんなに〈ことば〉の世界が発展したとしても、人は最終的にはこの〈からだ〉でもって生きるほかない。そうした事実を忘れ、〈ことば〉の世界にのみ研究者の目が向くとすれば、それは人間の生に迫ろうとする質的心理学にとって大きな危機ではなかろうか。