じぶん更新日記

じぶん更新日記

1997年5月6日開設
Y.Hasegawa

9月のインデックスへ戻る

最新版へ戻る

[今日の写真]

ゼフィランサス。退院してアパートに戻ってきた時がちょうど見頃になっていた。昨年9月12にも同じ場所で撮影した写真をアップしていた。猛暑が続いたせいか、今年のほうが開花が遅いのだろうか。

9月21日（木）
【ちょっと思ったこと】入院中は体重・体脂肪増えないやっとお風呂に入れるようになったのを機会にギブスを外して右足をかばいながら体重計に乗ってみる。体重・体脂肪率ともに入院前と変わらずホッとした。私の場合、太り気味になる最大の原因は、普段の食事量、肉類の取りすぎにあるようだ。メダリストに贈られるブーケ　オリンピックの表彰式の時に贈られるブーケはセンスが悪いと妻が言っていたが、9/22朝のNHKニュースで、そのブーケを作る現場を紹介。すべてオーストラリアの花で構成されており、中にはゴールドスティックやカンガルーポーのように日本の花屋でもお馴染みの花が含まれていた（←もちろん私も育てている）。メインとなる赤い花はワラタ（テロベアともいう）。熱帯雨林の花に比べると地味な花が多いがドライフラワーとして長期間飾ることができそうだ。
【思ったこと】 _00921（木）[一般］非拘束が生み出す逆転現象／保証人制度のススメ　入院中はTVも新聞もあまり見なかったため今ひとつ経緯がよく分からないのだが、参院の比例区に「非拘束名簿方式」を導入しようという案が、与党三党で合意されたという。これまで比例区では政党名を書いて投票することになっていたのを、政党または個人名を書く方式に改めようということのようだが、かつての全国区とは根本的に異なり、議席数はあくまで所属政党の総得票に基づいて配分されるようだ。　私の理解が正しいならば、こんなことも起こりうる。仮に定数３であるとしてＡ候補（Ｘ党）：500万票Ｂ候補（Ｙ党）：120万票Ｃ候補（個人立候補、形式的にＺ党を名乗る）：110万票Ｄ候補（Ｙ党）：100万票Ｅ候補（Ｘ党）：10万票Ｆ候補（Ｘ党）：2万票という結果になったとする。もしかつての全国区であれば得票順にＡ、Ｂ、Ｃ候補が当選することになるが、この「非拘束名簿方式」であれば、Ｘ党が合計512万票、Ｙ党が合計220万票となるので、ドント式？で比例配分すれば、Ｘ党の3議席独占となり、結果的に、10万票しか獲得していないＥ候補や2万票しか獲得していないＦ候補が当選し、その何十倍もの得票をしたＢ、Ｃ、Ｄ候補はそろって落選ということになってしまう。所属政党が異なるというだけで得票の少ない候補がそれより多い候補をけ落として当選してしまうというのは、人本位で投票した有権者にはちょっと納得できないのではなかろうか。＜※9/22追記＞9/22朝日新聞に、1968年の全国区を非拘束式で実施した場合の試算結果が公開されていた。やはり、この方式では、65万票集めた公明党候補が落選し43万票の自民党候補が当選するというように、個人得票で当落を決める方式とは異なる逆転現象が起きるようだ。比例区本来の政策論争とは異なるファクターが入ってくることは間違いない。　そもそも、政党主体の政策論争が良いのか、個人を選ぶのが良いのか、という考え方は相容れないところがあるのに、それをごちゃ混ぜにしてしまったのでは理念が見えてこない。　参院を「良識の府」と考えるのであれば、政党よりも人で選んだほうがベターであり、現行比例区よりも従来の全国区のほうがまだ「良識の府」を実現しやすいように思える。「全国区で金がかかりすぎる」というのは、利権や業界がらみで選挙運動する人たちが「金をかけすぎている」だけのことであって、宣伝の方法を選挙公報だけに絞れば金のかからない選挙だってできる。　そこで、人本位を活かすために議員保証人制度というものを考えてみた。まず、各政党は公認も推薦もしないことが前提。　そしてポイントは、選挙公報に10名の保証人を必ず連ねるというきまりを作ることだ。有権者は公約の文字面ばかりでなく、どういう人が保証しているのかを手がかりに投票することができる。この保証人は、従来の推薦人と異なって、その候補が当選してから後もずっと保証の義務を負う。そして、不祥事が生じた場合や明らかに公約違反があった場合、議員保証人の過半数が辞任を求めればその議員は失格する。　参院ばかりでなく衆院でも、この保証人制度を設ければ、今より不祥事が減る可能性が高い。ま、本来は政党が所属議員の連帯保証人になっているはずなのだが。　それから、これはいつぞや、どなたかがWeb日記で主張されておられたことへの賛成意見になるが、今の国会は、党議拘束をかけすぎているように思う。各議員が所属政党の方針に右へならえして議決に参加するならば、国会審議は全く無用、あんなに大勢の議員を議場に閉じこめておく必要はない。政党間の協議だけで決めてしまっても同じことになる。国会での質疑を聞き、議員個人個人が自分で態度を決められること、その代わりそれぞれの議案についてどういう態度をとったのかをすべて公開すること、これがなぜ実現できないのか不思議でならない。党議拘束を徹頭徹尾外していかない限りは、どんな摩訶不思議な議案でも多数派の取引だけで通ってしまうことになるだろう。
【スクラップブック】西鉄バス乗っ取り事件で佐賀家裁は21日、第二回審判を開き、少年の精神鑑定をした鑑定人に尋問。「自我同一性拡散」の状態、幻聴などに加えて、“今年2月からはインターネットに没頭して暴力的な映像や情報などに触れ、「別の人格」が反社会性を強めるとともに、自我同一性拡散が進んだ”ことも指摘されているという。