じぶん更新日記

1997年5月6日開設
Y.Hasegawa


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[今日の写真] 宿根スイートピー。一年草のスイートピーはすでに花が終わっているが、この品種は今が見頃。丈夫で、放っておいても毎年大株になる。花枝が短いので、コンパクトな活け花に向いている。こちらは、妻の即席の作品。



6月5日（月）
【思ったこと】
_00605（月）[一般］就職戦線に明るい兆し？

　労働省が行った企業の採用動向についての調査によれば、来年度に高卒者や大卒者の採用を「増やす」と答えた企業が「減らす」と答えた企業をわずかに上回り、明るいきざしが出ているという［NHK朝6時台のニュース］。

　この調査は、従業員30人以上の約5300社を対象に行われ約2700社から回答があったという。採用を増やすと答えた企業（＋）と減らすと答えた企業（−）の割合はそれぞれ
  • 大卒文系：（＋）13％、（−）11％
  • 大卒理系：（＋）14％、（ー）10％
  • 高卒：（＋）13％、（−）12％
となっており、（＋）が（−）を上回ったのは平成9年以来3年ぶりであるという。私が指導する卒論生の動向を見てもそういう雰囲気が感じられないことは無いが、企業数による比較に意味があるのかどうかは若干疑問。求人数の少ない中小企業が「増やす」と答え、逆に大企業が「減らす」と答えた場合は、トータルの求人数は減ってしまう。大企業が子会社を2つ作ってそこでの採用を増やせば、親会社の採用を大幅減らしても「（＋）2社、(-)1社」としてカウントされるように思うのだが、そこらへんの調整はちゃんとしているのだろうか。

　同じくNHKニュースが伝えるところによれば、求人が増える部門としては、大卒理系の場合はIT研究・開発、文系の場合は販売・営業部門だというが、これからの循環型消費の時代、物をいかにたくさん売るかということよりも、長く使える価値のある物をいかに創出するかというところに企業生き残りの基本があるように思える。少なくともＥメイルや電話でセールスを行うような販売戦略は全く無意味。自社の商品が、どう使われ、使われた時にどういう結果が伴うかという行動随伴性重視の開発に重点を置いてもらいたいものだ。
【ちょっと思ったこと】


リーフィー・シードラゴン

　夕食時にNHK「生き物地球紀行」を見た。この日に登場したのは南オーストラリア・カンガルー島周辺に棲息するリーフィー・シードラゴン。タツノオトシゴの仲間らしいが、流れ藻そっくりの奇怪な容姿は地球上の生命体とは思えないほどだった。この動物、どっかで見たことがあったように思う。確か、松本零士「銀河鉄道999」に出てくるへローンという奇獣って、こんな形ではなかっただろうか。



「相手が理解しなければ真実ではない」

　森首相の「神の国」「国体」発言をめぐって関西経済連合会の秋山喜久会長が5日の記者会見で「リーダーにとっては、プレゼンテーションが大事だ」と述べ、また先月20日夜に森首相と懇談した時の話を披露
最近はヒューマニティーズという学問が大事になっている。相手が理解してくれたことが真実で、自分がいくら正しいと思っても、相手が理解しなければ真実ではないというものだが、そういう発想をとってもらいたいと森さんに要望した....クリントン大統領は自分の真意を的確に理解してもらうためのものの言い方をいつも注意している
と述べたと言うが、これは正論だと思う。これは学問でも同じ。数学の難解な定理ならともかく、心理学の場合は、その成果を日常場面で活かしてこそ学問としての価値があるというものだ。現実社会に目を向けず、学者用語だけで書かれた論文の数を増やすような研究スタイルは、少なくとも心理学では主流であってはならない。そういう意味では私自身にも向けられた言葉として受け止めたいと思っている。

　ちなみに、亀井政調会長が森発言をめぐって「マスコミが言葉じりをねじまげ、首相の真意を伝えていない」とマスコミ批判に熱を入れているという。しかし、「神の国」も「国体」発言もビデオの映像によってダイレクトに国民に伝えられたものである。それがいかに断片的な伝え方であったにせよ、全体の文脈をとらえてもなお種々の解釈が可能なような発言にすぎないとするならば、もはやそれはマスコミの責任ではなく、プリゼンテーションに問題があるとしか言いようがない。



大学教員の2割を女性に、という目標

　国立大学協会は、「男女共同参画に関するワーキング・グループ」の改善案を理事会で承認、これから10年で女性教員の割合を2割に高める目標を定め、女性を積極的に登用する「ポジティブ・アクション」を採用し、保育施設の充実などを各大学に求めていくことにしたという。

　これによれば1998年度の国立大の教員（常勤講師以上）のうち女性は2738人で全体の6.6％。大学院生の女性比率が約20％であり、常勤講師で11.8％、助教授で7.9％、教授で4.1％と減少していることから、何らかの施策が必要であると判断したのであろう。

　具体的には、各大学に対して年度ごとに達成状況を公表するように求めることになるというが、大学教員の採用人事にあたっては、性を考慮せず、純粋に研究の内容と質の点から審査が行われるべきもの。万が一にも、「目標を20％に近づけるために、今回は女性を採用しましょう」などという判断が働いたら大問題。それよりも、教育面で他の教員に気兼ねをすることなく産休や生理休暇がとれるようなサポート体制の充実、保育施設の充実など制度・施設面での改善に力をいれ、「結果として20％に達した」あるいはそれ以上の「50％に達した」という状況を作るべきかと思う。ちなみに、私が所属している行動科学科の教員は、心理学5名、社会学・文化人類学5名、地理情報学4名、合計14名となっているが、このうち女性教員は5名で35.7％に達している。米国の平均39.6％にはやや及ばないが、日本の公立大14％、私立大12.2％、フランスの13.8％、英国8.5％、ドイツ5.9％よりははるかに高い。
【今日の畑仕事】

長ネギ収穫。サラダ菜とインゲンを初収穫。
【スクラップブック】