じぶん更新日記・隠居の日々
1997年5月6日開設
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 日曜日の夕刻、東川原の地域生協まで買い物に行く途中、片側2車線のうち左側の車線が渋滞していた。原因は、葬儀会社で「人形供養祭」が行われているためと分かった。リンク先を見ると、「入場、引き取り、供養は無料」となっていた。我が家でも母親の代のひな人形とか、出自の分からない日本人形などがあるが、天袋に保管しているだけで飾る予定はなく、かといってゴミに出すわけにもいかず、持て余しているところがある。こういうところで引き取ってもらえばありがたいことである。(←あまり先延ばししていると、人形より先に私自身のほうがお世話になるかも。)

2018年11月18日(日)



【小さな話題】

非貨幣経済の浸透

 11月19日のモーサテで、東大の渡辺先生が、非貨幣経済をどう捉えるのかについて解説しておられた。ここでいう「非貨幣経済」とは、このWeb日記でも何度か言及している「コストゼロ社会」のことである。具体例としては、Google、ウィキペディア、Instagramなどの無料のデジタルサービスが挙げられていた。これらは若年層を中心に利用が拡大しているが、現物主体の有料サービス(Britannicaの百科事典やフィルム写真など)と異なり、統計が未整備で政策に反映しにくい。貨幣経済の統計だけに依拠すると、物価目標を高くしたり量的緩和策をとったりといった金融政策が提案されるが、デジタル化をイノベーションと捉えるならば物価目標はむしろ低く立てたほうがよく、マクロ政策は必要なしといった対応になる。【以上、長谷川の聞き取りによるため表現は不正確】

 デジタル化による「コストゼロ社会」の恩恵は私もたっぷりと受けている。10月に訪れた青蔵公路・チベット・ネパール方面の旅行では、なんと6483枚もの写真を撮影したが、記録媒体もバッテリーも以前から同じものを使い回しているのでコストはゼロであった。かつてのフィルム使用であれば、1枚20円の同時プリントで13万円もの写真代が余計にかかってしまうところであった。

 ウィキペディアも日頃から愛用させていただいている。ちなみに、「ウィキペディア」という言葉をウィキペディアで検索すると、
  • ウィキペディア(英: Wikipedia)は、ウィキメディア財団が運営しているインターネット百科事典である。
  • 資金:初期の頃はジミー・ウェールズおよびインターネット会社「Bomis」(ウェールズが以前CEO(最高経営責任者)を務めていた会社)がプロジェクトに資金を提供していた。ウィキメディア財団が設立されて以降は、寄付金や外部の団体から無償提供されたハードウェアの占める割合が増えた。2004年以降、財団によるハードウェアの購入は全額寄付金によるものである。ウェールズが2004年からCEOを務める企業「Wikia」からも帯域の経費などの資金援助がなされている。
などと記されている。時たま、アクセス時に寄付要請のメッセージが表示されることがあるが、私自身は一度も寄付したことがない。といって万が一経営難になって有料化に移行ということになれば、毎月500円くらいは負担してもよいかと思っている。

 ウィキペディア以外にも、いくつかの国語辞典や英和辞典などを使っている。これらは一太郎・ATOKにつけられていたもので、実質無料で利用しているとも言える。

 このほか、地図、乗り換え案内、旅行ガイドなどもネットを利用していることを考えると、私の場合、デジタル化の恩恵はかなり大きい。

 もっとも、無料のデジタルサービスがなぜ無料で成り立つのかについては考えてみる必要がありそうだ。上述のウィキペディアの場合は今のところ寄付だけで維持できているそうだが、いずれは有料化、もしくは広告掲載とせざるを得ないような気もする(サイトの維持ばかりでなく、有能な執筆者を確保できるのかという問題もある。)

 ネットの無料サービスでは、自分の居場所、興味、購入内容などが常にビッグデータとして利用されている点にも注意を払う必要がある。個人情報が流出しているというわけではないが、主体的・能動的に選択しているように思っていても、結果的に大きな力によってコントロールされ、飼い慣らされている恐れがある。

 また、無料であることと自由であることとは別。無料のネットニュースなども、提供者によって、特定勢力を支持したり、反感をいだくように仕向けられたりしている可能性がある。