じぶん更新日記

1997年5月6日開設
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　1月のウォーキング総括。

　2016年1月は、総歩数37万5339歩、１日あたり平均1万2108歩となり、基準の1万2000歩を上回ったものの、12月の平均歩数1万2144歩よりは幾分減少した。原因は1月中旬に突発型の偏頭痛が発生して1日中寝ていた日があったこと、また１日の平均気温がマイナス2.2℃という大寒波のため、夕食後の散歩を中止したことなどによる。こうした突然のトラブルがある中で平均1万2000歩をキープするためには「歩き貯め」をしておくことが不可欠となる。仮に3日間寝込んで歩数ゼロになったとすると、1万2000歩×3＝3万6000歩を他の日の歩数で補填しなければならない。これは日々の1万2000歩に加えて1日あたり36000÷28＝1286歩の歩数を確保する必要があり、かなりの努力が必要となる。やはり、健康第一で、ウォーキング中止の日を作らないことが必要だ。

　次に「しっかり歩数」のほうは1日平均6888歩となり、前月12月の平均値を6273歩を上回った。 平日は、往復徒歩通勤によりおおむね2500歩×2＝5000歩、夕食後の散歩時に3000歩の「しっかり歩数」をコンスタントに確保できるようになった。

　例によって、毎日の歩数を少ない順に左から並べたグラフを作ってみた。12月も目まいと吐き気により数日ほど歩けない日があったため、グラフの形はよく似たものとなった。

2016年01月31日（日）


【思ったこと】
160131（日）「物価と賃金」の連動性と「ニワトリ・卵」関係

　2月1日のモーサテで、東大の渡辺努先生が物価と賃金について解説をされていた。過去データを見ると、物価上昇と賃金は綺麗に連動しているようだ。但しこれは、どっちが原因でどっちが結果というものではなく、ニワトリと卵の関係に似ているようである。ネットで検索したところこちらにいくつかの説明が紹介されていた。【以下、長谷川による要約・改変】
  • 賃金上昇によって、家計の懐に余裕ができるため、企業側が販売価格を上げやすくなり物価が上がる。さらに販売価格の上昇が売上高の増加に繋がるため、企業収益は増加、さらに賃金を上げやすくなるといった好循環が生まれる。
  • 物価上昇によって企業に対する賃上げ圧力が高まり、賃金上昇を促す。 また、物価上昇は貨幣価値の下落と同義であり、将来のインフレ期待の下では消費や投資を前倒しする誘因が働き、これにより経済が活性化、賃金の上昇に繋がる。

　こちらの記事に記されているように、渡辺先生は、「消費者は支出を増やすどころか、生活防衛のために貯蓄増に向かってしまう」、「名目賃金が上がらない予想の下では実質賃金が低下する予想が生まれ、消費を下押す方向に働き、デフレ脱却は果たせない」などと主張しておられた。

　もっとも、物価と賃金が完全に連動するのであれば、月給20万円の時に200円で買えたモノが、月給30万円に上昇した時には300円、月給40万円に上昇すれば400円に値上がりすることになり、結果的には何一つ豊かになることはない。「朝三暮四」を「朝四暮三」にする程度の対策にしかならないだろう。

　ま、冷静に考えてみれば、生産手段が固定されていて、人口や年齢構成が一定、かつ、金融や物流面での海外との交流がきわめて限られていたとすると、物価と賃金のどちらかだけが上がるとか、物質的な豊かさが向上することはあり得ない。けっきょく、いまの自由主義社会のもとでは、国内の物質的豊かさを向上させるためには、生産技術を改良するか、金融面で他国より優位を保つか、有閑階級を働かせるか、といった別の対策が必要であり、金融政策だけで人々が豊かになるわけではないことが示唆される。

　元の話題に戻るが、物価と賃金が完全に連動した場合、労働者の生活自体は殆ど変わらないだろう。但し、物価が上がること自体は、
  • 国や個人の借金のうち物価上昇率分が実質的に棒引きされる。とはいえ、物価が上昇する局面ではローンの金利も上がるので、楽々借金できるようになるわけではない。
  • 製造業や消費関連企業では物価と賃金の連動は大きいと思われるが、生産と直接関係しない医療・福祉・教育などの従事者の賃金は、年齢構成や需給関係に依存するだろう。
  • 年金に依存している高齢者にとっては、一部の年金が物価上昇にスライドするとはいえ、全体の収入は相対的に目減りし、生活が苦しくなることは間違いない。若者世代から見れば、逆に、高齢者を支えるための年金負担が相対的に減ることになる。
  • 資産家は、現金や低利の預金から物価連動型の投資の比率を増やすことになる。その結果、賃上げ分を上回る収益を得ることになり、ますます格差が拡大する恐れがある。
といった変動をもたらす可能性がある。

　このほか、いくつかの新興国で顕著になっているように、通貨暴落がインフレをもたらし、防衛のための金利上げがさらなるインフレと通貨下落を招くといった悪循環に陥ることもある。

　個人的な利害関係から言えば、私のような年金生活予備軍にとっては、物価は上がらないまま、できれば下がってくれたほうがありがたいという気がする。とはいえ、日本経済全体にとってはやはり賃上げ目標の設定は必要であり、それを前提とした退職金運用計画を立てて老後の生活の安定をめざすほかはあるまいと考えている。